論文が受理・公開されました.
保高がファーストの論文がRadioprotection（IF0.490）に受理・公開されました。
「Dialogue, radiation measurements and other collaborative practices by experts and residents in the former evacuation areas of Fukushima: A case study in Yamakiya District, Kawamata Town（福島県の旧避難地域における専門家と住民による対話、放射線測定などの協働実践に関する研究～山木屋郡川俣町の事例に基づいて～）」
T.Yasutaka,Y.kanai ,M. Kurihara, T. Kobayashi, A. Kondoh, T. Takahashi and Y. Kuroda(2020),Radioprotection, 55(3), 215–224,
オープンアクセスです。すでに2000件ダウンロードを頂いているようで、感謝申し上げます。
概要筆者らは、福島県川俣町山木屋地区で、震災後の9年間、環境放射能に関する研究や帰還後の山木屋地区の住民と外部の人の双方向型学習活動を連携して実施してきました。
震災後の9年間の活動における研究者と地元住民との協働、ニーズや関係性の変化、また、これらの活動がもたらした地元住民への影響について整理をするとともに、大規模環境災害における研究者と地元住民の関係性のあり方について考察をしています。
研究者と地域住民の対話や活動の変化
著者らは、山木屋で河川や森林、農地中の放射性セシウムや個人線量について調査し、その結果を住民に報告する報告会を2012年から毎年開催していました。当初は、専門家から環境調査に関する結果を「一方的」な伝達する住民説明会型の形式をとっていましたが、研究成果と住民側のニーズにギャップがありました。
これを改善するため、第２段階では、住民のニーズを知るところが重要との視点で、専門家と住民の「双方向」の対話を重視した形へと変化をさせました。また、避難指示解除後の第３段階においては、「放射線」への特化から「暮らし」全体を包括する広い範囲へと対話や活動(双方向型学習プログラム「山木屋学校」)へと範囲を広げていきました。「山木屋学校」は29回開催され、国内外から延べ500人以上の方が参加をしております。
本研究ではこれらの関係性の変化を双方向性と住民の関心・懸念の2つの軸で整理をするとともに、これらの活動に対して地元の住民の方にどのようなメリットがあったのかを整理しております。
図 山木屋地区における参画住民の懸念と専門家からのアプローチの変遷
論文が受理・公開されました.
保高がファーストの論文がRadioprotection（IF0.490）に受理・公開されました。
「Dialogue, radiation measurements and other collaborative practices by experts and residents in the former evacuation areas of Fukushima: A case study in Yamakiya District, Kawamata Town（福島県の旧避難地域における専門家と住民による対話、放射線測定などの協働実践に関する研究～山木屋郡川俣町の事例に基づいて～）」
T.Yasutaka,Y.kanai ,M. Kurihara, T. Kobayashi, A. Kondoh, T. Takahashi and Y. Kuroda(2020),Radioprotection, 55(3), 215–224,
オープンアクセスです。すでに2000件ダウンロードを頂いているようで、感謝申し上げます。
概要筆者らは、福島県川俣町山木屋地区で、震災後の9年間、環境放射能に関する研究や帰還後の山木屋地区の住民と外部の人の双方向型学習活動を連携して実施してきました。
震災後の9年間の活動における研究者と地元住民との協働、ニーズや関係性の変化、また、これらの活動がもたらした地元住民への影響について整理をするとともに、大規模環境災害における研究者と地元住民の関係性のあり方について考察をしています。
研究者と地域住民の対話や活動の変化
著者らは、山木屋で河川や森林、農地中の放射性セシウムや個人線量について調査し、その結果を住民に報告する報告会を2012年から毎年開催していました。当初は、専門家から環境調査に関する結果を「一方的」な伝達する住民説明会型の形式をとっていましたが、研究成果と住民側のニーズにギャップがありました。
これを改善するため、第２段階では、住民のニーズを知るところが重要との視点で、専門家と住民の「双方向」の対話を重視した形へと変化をさせました。また、避難指示解除後の第３段階においては、「放射線」への特化から「暮らし」全体を包括する広い範囲へと対話や活動(双方向型学習プログラム「山木屋学校」)へと範囲を広げていきました。「山木屋学校」は29回開催され、国内外から延べ500人以上の方が参加をしております。
本研究ではこれらの関係性の変化を双方向性と住民の関心・懸念の2つの軸で整理をするとともに、これらの活動に対して地元の住民の方にどのようなメリットがあったのかを整理しております。
図 山木屋地区における参画住民の懸念と専門家からのアプローチの変遷
山木屋のトルコキキョウ
論文が受理・公開されました.
井本さんがファースト、保高が共著の論文がGeoderma（IF4.336）に受理・公開されました。
」です。
土壌・地下水中の汚染物質の挙動評価において、分配係数は最も重要なファクターの一つです。日本中、世界中で実務や研究において分配係数の算定がなされ、汚染物質の移動予測に用いられています。
この論文では、土壌中の汚染物質の分配係数の推定において、土壌の物理化学性や汚染物質の種類だけでなく、実験条件にも影響を受けることを示し、実験条件を考慮した推定式を提案した論文です。
土壌の物理化学性を考慮した予測式を提案する論文（例えば、手前味噌ですが、Nakamura et al.2016など）は結構あるのですが、実験条件を考慮した論文は初めてだと思います。井本さん、お疲れさまでした。
ちなみに、Geodermaは初めてだったのですが、IFは高いし、Q1ジャーナルだし、土壌に関してマニアックな論文が載っているし、今後の投稿先の候補になりそうです。
補足：上記のNakamura et al.,(2016)はこちら
SuRF-UKのWebinar
ちょっとご無沙汰しております。コロナ影響などで色々とバタバタとしておりましたが、徐々に通常運転に戻りたいと思います。
SuRF-UKが「Sustainability process and indicator guidance to be released by SuRF-UK」と題したWebinarを開催すると、ISRA/SuRF-UK/CLaeのNicola Harriesからメールで案内がありました。
June 24, 2020 @ 8:00 am PDT/11:00 am EDT/4:00pm UK
ということなので、日本時間だと夜中の12時ですが、無料で誰でも参加可能とのことですので、ご興味がある方はぜひご連絡ください。
「The webinar will be recorded and uploaded onto SuRFs YouTube channel afterwards.」とあるので、あとでyoutubeにアップロードされるようです。
グループのHPを更新しました。
地圏化学研究グループのホームページを新しくしました。
https://unit.aist.go.jp/georesenv/res-geo/
ハスクレイ、メチレンブルーなどの研究の紹介ページも作りました。是非、ご覧ください。
研究員の公募のご案内
この度、産総研で土壌汚染／リスク評価に関する研究員の公募が２件出ましたのでご連絡いたします。
2020年度第1回研究職員公募選考において研究人材を募集する公募課題
公募番号 地圏-2 地圏環境汚染評価および修復技術に関する研究
公募番号 地圏-3 地圏環境における汚染物質の挙動解明および持続可能性に関する研究
コロナウィルスで皆様大変なときかと思いますが適任者がいらっしゃれば、応募をご検討いただければ幸いです。
---------------------------------------------------
国立研究開発法人 産業技術総合研究所 地質調査総合センター（GSJ）から
下記の研究員募集の案内がありましたので，お知らせします。
国立研究開発法人 産業技術総合研究所 研究員募集のご案内
産総研地質調査総合センターではテニュアトラック型（任期付）または
パーマネント型（任期無）研究員，年俸制任期付研究員を以下のような
公募課題について募集しております。
日本語： https://www.aist.go.jp/aist_j/humanres/02kenkyu/task.html#GSJ
English： https://www.aist.go.jp/aist_e/humanres/recruitment_information.html#GSJ
※応募締め切りは，2020年5月11日（月）17時（JST）です。
【問い合わせ先】
研究職員採用審査会事務局：
メール：aist-koubo19-ml*aist.go.jp (*を@に変えて送付してください)
電 話：029-862-6282（直通） FAX：029-862-6049
