Jリーグでの感染予防のための調査について

春頃からコロナに関するリスク研究を少しずつ進めているところです。

この度、Jリーグモンテディオ山形FC今治と連携をして、先週の土曜日から下記の調査を開始しました。産総研内の3領域(3部門)が連携をして実施する研究になります。詳細は下記のリンクをお読み頂ければと思います。

いろんなご縁がありまして、上記2チームと連携をさせて頂くことができました。ご協力を頂きまして、心から感謝申し上げます。研究のための研究ではなく、しっかりと実践に生かせる成果を出して頂ければと思っています。

 

www.jleague.jp

www.aist.go.jp

www.montedioyamagata.jp

www.fcimabari.com

日本リスク学会での発表

もう終わってしまいましたが、今年のリスク研究学会でも、企画セッションで発表をさせて頂きました。 

www.sra-japan.jp

 

環境情報コミュニケーションに関する最近の話題提供ということで、土壌汚染、休廃止鉱山、県外最終処分、地元住民と連携した調査など、自身のコミュニケーションの経験を通じて感じたことを整理しました。

  • 自身の経験としては以下の5つのパターンの経験があることがわかりました。
  • 事業者が住民に説明をするパターン(をサポートする)
  • 国が自治体に説明するパターン(をサポートする)国が国民の情報伝達をするパターン(をサポートする)
  • 研究者が住民に伝えるパターン
  • 研究者が学生・社会人に伝えるパターン

これらの経験を通じた個人的な所感は以下のとおりです。

f:id:kae070902:20201123235454p:plain

整理をする機会をいただいたこと、また、竹田先生、高村先生、万福さんのお話、有意義な質疑を頂いたこと、感謝申し上げます。

 

 

 

OPEN Access費用

つい先日、Elsevier系の雑誌に論文がアクセプトされました。外部の研究費を頂いている場合などは、皆さんに読んで頂ける機会を増やしたいので、できるだけオープンアクセスにしようと考えています。

ただ、毎回、請求書を見ると、わかってはいますけど、びっくりする金額が来ますよね。今回も約39万円です。購読料がとても高い、とは聞いているのですが、オープンアクセスの金額も高いです。なんか一つ新たな研究ができそうな感じです。

 

f:id:kae070902:20201115201346p:plain

 

 

 

日本水環境学会シンポジウム

 

 

 

 

昨日、今日と日本水環境学会シンポジウムでした。こちらも宮崎大学での開催からオンラインへと変更なりました。私は、土壌地下水汚染問題の解決に向けた研究動向と今後の展開 (土壌地下水汚染研究委員会)で座長と発表をしてきました。

プログラムはこちら

 

私の発表は、「VC 地下水汚染の不飽和層での土壌ガスの拡散シミュレーションによる土壌ガス調査による検出可能性評価」というタイトルで、VCによる地下水汚染の不飽和帯を経由した地表面への土壌ガス移動のシミュレーションを実施しました。

 

オンライン学会、現地に行かなくてよいのは楽なのですが、あるコト自体を忘れそうで、ちょっと怖いですね。

 

引き続き、よろしくお願いいたします。

 

 

環境放射能除染学会が開催

今日から環境放射能除染学会がオンラインで開催されます。

保高は、座長、ポスター発表、企画セッションの討論者、口頭発表の4本立てです。オンライン学会で発表は初めてなのですが、座長が一番緊張します。

 

HPはこちら

プログラムはこちら


9/3

10:00-11:00 座長  減容化(1)


13:00-14:00 ポスターセッション 発表 P3-04

銅置換体プルシアンブルー担持不織布ディスクを用 いた水中の溶存態放射性セシウムのモニタリング手 法の開発

○保高 徹生(産業技術総合研究所),

 


9/4

10:00-12:00 企画セッション-討論者

環境放射能除染学会「県外最終技術開発戦略の在り⽅研究会」第⼆回成果報告 〜最終処分実現に向けた技術合理性のあるシナリオと社会合意形成〜

大迫政浩(国⽴研究開発法人国⽴環境研究所) 討論者 遠藤和人(国⽴研究開発法人国⽴環境研究所)山田一夫(国⽴研究開発法人国⽴環境研究所) 有馬謙一(国⽴研究開発法人国⽴環境研究所) 万福裕造(国⽴研究開発法人農業・食品産業技術総合研究所) 保高徹生(国⽴研究開発法人産業技術総合研究所) 大越実(公益社団法人日本アイソトープ協会) 宮本泰明(国⽴研究開発法人日本原子力研究機構) 杉山大輔(一般財団法人電力中央研究所

 


16:10-16:25 S8-4 口頭発表

旧避難区域における地元住⺠の専門家・外部交流者 の関係性の変化に関する事例研究

○保高 徹生(産業技術総合研究所),栗原モモ(量子科学技術研究開発機構),金井裕美 子(産業技術総合研究所),小林達明(千葉大学),高橋輝昌(千葉大学),近藤昭彦(千葉大 学),⿊⽥佑次郎(福島県環境創造センター),

論文が受理・公開されました.

 

保高がファーストの論文がRadioprotection(IF0.490)に受理・公開されました。

「Dialogue, radiation measurements and other collaborative practices by experts and residents in the former evacuation areas of Fukushima: A case study in Yamakiya District, Kawamata Town(福島県の旧避難地域における専門家と住民による対話、放射線測定などの協働実践に関する研究~山木屋郡川俣町の事例に基づいて~)」

T.Yasutaka,Y.kanai ,M. Kurihara, T. Kobayashi, A. Kondoh, T. Takahashi and Y. Kuroda(2020),Radioprotection, 55(3), 215–224, 

オープンアクセスです。すでに2000件ダウンロードを頂いているようで、感謝申し上げます。

Dialogue, radiation measurements and other collaborative practices by experts and residents in the former evacuation areas of Fukushima: A case study in Yamakiya District, Kawamata Town | Radioprotection

概要

筆者らは、福島県川俣町山木屋地区で、震災後の9年間、環境放射能に関する研究や帰還後の山木屋地区の住民と外部の人の双方向型学習活動を連携して実施してきました。

震災後の9年間の活動における研究者と地元住民との協働、ニーズや関係性の変化、また、これらの活動がもたらした地元住民への影響について整理をするとともに、大規模環境災害における研究者と地元住民の関係性のあり方について考察をしています。

研究者と地域住民の対話や活動の変化

著者らは、山木屋で河川や森林、農地中の放射性セシウムや個人線量について調査し、その結果を住民に報告する報告会を2012年から毎年開催していました。当初は、専門家から環境調査に関する結果を「一方的」な伝達する住民説明会型の形式をとっていましたが、研究成果と住民側のニーズにギャップがありました。

これを改善するため、第2段階では、住民のニーズを知るところが重要との視点で、専門家と住民の「双方向」の対話を重視した形へと変化をさせました。また、避難指示解除後の第3段階においては、「放射線」への特化から「暮らし」全体を包括する広い範囲へと対話や活動(双方向型学習プログラム「山木屋学校」)へと範囲を広げていきました。「山木屋学校」は29回開催され、国内外から延べ500人以上の方が参加をしております。

本研究ではこれらの関係性の変化を双方向性と住民の関心・懸念の2つの軸で整理をするとともに、これらの活動に対して地元の住民の方にどのようなメリットがあったのかを整理しております。

 f:id:kae070902:20200903082327p:plain

図 山木屋地区における参画住民の懸念と専門家からのアプローチの変遷

 

 

論文が受理・公開されました.

 

保高がファーストの論文がRadioprotection(IF0.490)に受理・公開されました。

「Dialogue, radiation measurements and other collaborative practices by experts and residents in the former evacuation areas of Fukushima: A case study in Yamakiya District, Kawamata Town(福島県の旧避難地域における専門家と住民による対話、放射線測定などの協働実践に関する研究~山木屋郡川俣町の事例に基づいて~)」

T.Yasutaka,Y.kanai ,M. Kurihara, T. Kobayashi, A. Kondoh, T. Takahashi and Y. Kuroda(2020),Radioprotection, 55(3), 215–224, 

オープンアクセスです。すでに2000件ダウンロードを頂いているようで、感謝申し上げます。

Dialogue, radiation measurements and other collaborative practices by experts and residents in the former evacuation areas of Fukushima: A case study in Yamakiya District, Kawamata Town | Radioprotection

概要

筆者らは、福島県川俣町山木屋地区で、震災後の9年間、環境放射能に関する研究や帰還後の山木屋地区の住民と外部の人の双方向型学習活動を連携して実施してきました。

震災後の9年間の活動における研究者と地元住民との協働、ニーズや関係性の変化、また、これらの活動がもたらした地元住民への影響について整理をするとともに、大規模環境災害における研究者と地元住民の関係性のあり方について考察をしています。

研究者と地域住民の対話や活動の変化

著者らは、山木屋で河川や森林、農地中の放射性セシウムや個人線量について調査し、その結果を住民に報告する報告会を2012年から毎年開催していました。当初は、専門家から環境調査に関する結果を「一方的」な伝達する住民説明会型の形式をとっていましたが、研究成果と住民側のニーズにギャップがありました。

これを改善するため、第2段階では、住民のニーズを知るところが重要との視点で、専門家と住民の「双方向」の対話を重視した形へと変化をさせました。また、避難指示解除後の第3段階においては、「放射線」への特化から「暮らし」全体を包括する広い範囲へと対話や活動(双方向型学習プログラム「山木屋学校」)へと範囲を広げていきました。「山木屋学校」は29回開催され、国内外から延べ500人以上の方が参加をしております。

本研究ではこれらの関係性の変化を双方向性と住民の関心・懸念の2つの軸で整理をするとともに、これらの活動に対して地元の住民の方にどのようなメリットがあったのかを整理しております。

 f:id:kae070902:20200903082327p:plain

図 山木屋地区における参画住民の懸念と専門家からのアプローチの変遷